業種・業界を問わず様々な企業様にご利用いただいています
※ 掲載許可いただいた一部の企業様のみ掲載しております
業種・業界を問わず様々な企業様に
ご利用いただいています
※ 掲載許可いただいた一部の企業様のみ掲載しております
何から手を付けてよいのか
分からない
社内にDXを
推進する人材がいない
コンサル会社に依頼すると
多額の費用が発生するイメージ
業務が属人化し
ブラックボックスになっている
施策を打っても
効果検証ができない
目指すべきゴールが
描けない
お悩みの原因… 
企業における
業務全体の構造・課題・組織
（業務フロー、担当者、部門連携状況）
業務の量・質・効率性
（作業負荷、時間配分、生産性）
で実現
業務量可視化ツール
なら、
DXの実現に必要不可欠な現状把握を
低負荷・短期間で実現することが可能です。
将来的には、社内ツールとして継続的に
活用することで、現場主導による
PDCAサイクルの自走を実現します。
POINT
01で実施したBPECからデータを取込み、
業務を「重要度の高・低×定型・非定型」
の4象限に分類し、業務改善や効率化を
進める際に活用されるECRS分析を
掛け合わせ、施策立案を行います。
その施策の投資対効果をBIにて可視化し、
施策実施判断に活用します。
POINT
DXを推進しなければ、変化の激しい
ビジネス環境の中で企業価値の
向上・拡大を図ることは困難です。
継続的な実行と評価の仕組みを構築し、
本質的なDXの論点に基づいた施策を
実行・検証することで、
持続的な企業変革へとつなげることが重要です。
POINT
の主な特徴・機能
57種類の業務テンプレートをもとに組織の業務を定義
ワンクリックで調査票を作成
回答はたったの一人30分程度
「量」×「質」の観点で業務を可視化し、課題傾向を分析
報告書形式で簡単出力、推進担当者にも負荷をかけない
BPECから出力されたデータを分析ツールに取り込み
業務を「コア・ノンコア」「定型・非定型」の2軸分析とECRSの考え方を基に施策立案
施策を優先順位をつけてご提案
施策の投資対効果をBIにて可視化。累計コストや作業時間
③変革まで詳しく知りたい方はこちら
最短 1ヶ月 の低負荷調査
複数の元データから都度データを抽出、加工を実施
データ抽出、加工処理をツールで簡単に実施
※株式会社Mt.SQUAREでの実績値をもとにしたデータであり、削減効果を保証するものではありません。
株式会社リコー 様
全員参加型の業務改革
プロセスの可視化/最適化/デジタル化の3つを軸とした、全員参加型の業務改革
「プロセスDX」に際し、上流の可視化フェーズにBPECをご活用。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 様
営業部門業務プロセス改善
「事務処理に追われてお客様対応ができない」といった営業部門のお悩みに対し、
営業部門全体の業務量調査にご活用。
改善が必要なプロセスの「見える化」を実現。
株式会社リコー 様
全員参加型の業務改革
プロセスの可視化/最適化/デジタル化の3つを軸とした、全員参加型の業務改革
「プロセスDX」に際し、上流の可視化フェーズにBPECをご活用。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社 様
営業部門業務プロセス改善
「事務処理に追われてお客様対応ができない」といった営業部門のお悩みに対し、
営業部門全体の業務量調査にご活用。
改善が必要なプロセスの「見える化」を実現。
BPECの導入で見込める効果ってなんですか？
BPECはシステムの導入や業務改善において、現状の業務はどうなっているのか、を分析するツール・ソフトウェアです。
業務負荷だけでなく、業務スキルや要員配置の偏り等、多角的に業務分析を実施し、現状の業務の問題の本質的な原因を明らかにしていきます。
現状を見える化（可視化）し、本質的課題を明らかにする手順を経ることで、システム導入や業務改善の効果的な遂行をサポートします。
内容を詳しく知りたいのですが、訪問デモ等は可能ですか？
可能です。
主に関東を中心に営業が訪問し、商品のご案内をさせていただきます。
詳しくはこちらからお問い合わせください。また、無料でのオンラインデモや紹介ウェビナーも定期的に開催しております。
業務の見える化（可視化）はどのくらいの期間で実現可能ですか？
BPECを活用した業務の見える化は、通常1部門あたり約1か月半～2か月程度で完了します。
従来手法よりも短期間での実現が可能です。
現場の担当者に負荷はありますか？
「業務の見える化」は実際に業務を担当している方の協力が不可欠です。
BPECは、業務を見える化するための負荷を最小限にする手法を取っており、現場の負担を抑えて進められるのが特徴です。
既にシステム開発に取り掛かっていますが、見える化（可視化）は手遅れですか？
システム開発前に見える化を行うのが理想ですが、開発段階であっても現状把握は可能です。
システム稼働時のリスクを減らす意味でも、並行しての見える化は非常に有効です。